企業というものは、利益を追求することが使命であり、それを追い求めている以上、常に無駄の削減、効率化を目指します。
まずは問題点を洗い出し、改善策を探り、費用対効果など方法について検討を重ねて解決方法を導き出します。
その方法の中の一つに、新しいテクノロジーやサービスをオフィス内に導入することはよくある話です。ＩＴ機器の更新や新規導入など手元の機能効率を図るものから、ネットワーク網を見直して、再構築するなど様々なものが考えられます。

この改善を図るチーム内の人間は、社員の仕事のしやすさや、短時間化など、実際に社員の作業効率を向上させようと考えてシステムを導入します。
ですが、新しいテクノロジーやサービスは単に導入して、社員に配ればその瞬間から効果が期待できるものではありません。場合によっては、テクノロジーの導入そのものがトラブルを引き起こし、業務を停滞させてしまうといった可能性もあります。
どのようなテクノロジーやサービスが自社にとって最も適しているのか、導入する前に評価できるような仕組みづくりも必要です。

そして、いつ導入を開始するのか、その際には当然コストについても考えなければなりません。また、働く社員は人間ですから、新しいテクノロジーやサービスをすんなりと受け入れる人もいれば、従来のやり方に固執して、新しいものに拒否反応を示す人もいます。

こうした抵抗勢力ともいえる頑固な人というのは、どこの企業にも存在するものです。こうした人たちに改善を行うチームの人間が直接説得に行っても、あまり良い結果を生み出すことは少ないようです。
時にはトップダウンで命令を下すことも必要で、改善計画の中であらかじめそうした抵抗者への対処方法も盛り込むとよいでしょう。

起業は、改善されてこそ生き残っていけるのだと私は思います。従来の通りが望ましい場合はそれを維持することも必要です。ただし、変化させることで労働生産性が上がりコスト削減に繋がるのであれば、必ず実行させる必要があるでしょう。

環境改善により、社会に必要とされる企業になるため、生産性を上げる仕事を突き進めるべきなのです。